太陽光発電ついに「グリッドパリティ」に到達!2019年「FIT」終了後は蓄電・自家消費時代へ

買取価格引き下げ、補助金頼みの事業はもう限界


 住宅用太陽光発電は2019年問題が目前に迫る。産業用も自家消費が得する時代が来る。太陽光発電の固定買取制度が始まったのが2009年11月1日からであった。当時住宅の2%程度であった住宅用太陽光発電が、7%にまで上昇してきている。


 「もはやFIT頼みでは太陽光発電事業は続かない」。昨年から業界関係者の間ではそんな声が多かったが、いよいよそれが現実化しつつある。


 2月7日、2018年度の再生可能エネルギー(再エネ)の固定買い取り価格の値下げが決まった。FITとは再エネの固定価格買い取り制度のことで、太陽光や風力などで発電した電気を、電力会社が一定期間同じ価格で買い取る制度だ。


続きはこちら → http://sciencejournal.livedoor.biz/ 

参考 サイエンスポータル: http://scienceportal.jst.go.jp/news/newsflash_review/newsflash/2018/02/20180219_01.html

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2018-03-16(Fri)
 

世界初、浮く洋上風力発電所が営業開始、英国「ハイウインド・プロジェクト」日本も法整備後、大型プロジェクト

 浮体式洋上発電とは?


 浮体式洋上風力発電とは、洋上風力発電の一種で、洋上に浮かんだ浮体式構造物を利用する風力発電である。水深50mを超えると着床式では採算性が悪化するので、50m~200mの海域では浮体式風力発電機が設置される。


 2011年現在、ノルウェーのスタヴァンゲル洋上10kmに浮かぶ「ハイウインド・プロジェクト」のみが実用化されているが、今後の普及が期待されている。日本は欧州などと異なり遠浅の海岸が少ないため、浮体式の実用化が洋上風力発電普及の鍵になると見られている。日本では、初の実証試験が長崎県五島市の椛島(かばしま)沖で行われている。また、世界初の大規模事業として福島県沖に集合型風力発電所が建設される。


 国土交通省と経済産業省は、国内外で事業展開しやすい環境を整備するため、安全基準の策定、技術開発、国際標準化を進める。外洋では風を遮るものが無いため、陸上や陸地に近い洋上よりも強く安定した風力が利用できるが、水深が深すぎるために着底式の風力タービンが建設できないことがある。浮体式構造物を利用することで、そのような場所でも風力発電を行うことが可能となる。


続きはこちら → http://sciencejournal.livedoor.biz/ 

参考 National Geographic news: http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/17/102000404/

海洋と生物 232 Vol.39-No.5 2017 洋上風力発電と環境影響調査
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2017-11-11(Sat)
 

水道管で水力発電!高低差があれば3万世帯分の電力に!小水力発電の可能性

 再生可能エネルギーの中の水力発電


 経済産業省エネルギー庁が発表している「2016年度エネルギー白書」のデータによると、2014年時点で、割合が最も大きなものがLNGで46.1%、その他、石炭と石油を合わせた火力発電で、実に87.7%を占めている。火力発電の割合は2009年当時は61.7%。この急速な火力発電依存の背景には、ご存知の通り原子力発電所の稼働停止がある。


 歴史の長い水力発電は一般水力と揚水発電を合わせて9.0%。一方、期待されている再生可能エネルギーは3.2%。こちらも2009年当時は1.1%でしたので、2.2%伸びたが、それでも割合は非常に小さいと言わざるをえない。


 再生可能エネルギーの導入を最大限に加速するため、固定価格買取制度、規制緩和などを進めている。こうした取組によって、ここ1年で導入量が2割以上拡大した。他方、再生可能エネルギーは、発電コストが相対的に高く、導入促進のための固定価格買取制度に基づく負担が増加しており、また、発電量も不安定なため、更なる大幅な導入には、こうした課題を克服していく必要がある。



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参考 NHK news: 水道管の高低差で発電、導入なら3万世帯分の電力に

事例に学ぶ 小水力発電
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水力発電が日本を救う
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2016-10-09(Sun)
 

未利用のバイオマスを有効活用せよ!発生するバイオガスから水素生成、発電、自動車燃料に!

水素エネルギーをどこから取り出すか?


 エネルギー資源の96%を輸入に頼っている我が国では、エネルギーの地産地消が大きな課題の一つになっている。


 エネルギー資源として燃やしても水にしかならない水素を将来のエネルギー資源にしようと、官民一体になって取り組んでいる状況だ。2014年にトヨタから燃料電池車(FCV)が発売された。政府はこれに300万の補助金を出しているのがその一例だ。


 水素を得るにはどうしたらよいだろうか?様々な方法があるが主に3つの方法がある。一つは電気分解による方法。もう一つは光触媒による方法。もう一つは有機物を改質する方法だ。



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参考 国土交通省:水素エネルギー社会におけるインフラおよび都市・住宅に関する研究

活性汚泥モデル―ASM1,ASM2,ASM2D,ASM3
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2016-04-30(Sat)
 

世界的に進む再生可能エネルギー、日本の課題は燃料電池との連携、水素社会構築

 厳しい日本のエネルギー事情


 日本のエネルギー自給率は、2010年のデータでわずか4.4%。先進国の中でも際立って低く、エネルギーにはまったく恵まれない国だ。これは先進国の中でも極めて低く、エネルギー資源のほとんどを海外からの輸入に頼っている状況だ。


 東日本大震災前は約60%であった火力発電の割合は、福島原子力発電所の事故以後は、約90%にまで増えた。火力発電の燃料は石油や天然ガスである。石油や天然ガスのほとんどは海外の輸入にたよっている。


 輸入する石油のうち約80%は、サウジアラビアなどの中東の国々からのものだ。石油を運ぶタンカーはホルムズ海峡やマラッカ海峡、南シナ海、東シナ海などを通る。その場所はイランや中国など政情の不安定な国のすぐ近くにあり、このことは、有事の際に海上封鎖されると、日本に1滴も石油が入ってこないことを意味する。



続きはこちら → http://blog.livedoor.jp/liberty7japan/ 

参考 National Geographic news: 日本はどう?再生可能エネルギー普及、世界で加速

再生可能エネルギーの真実
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エネルギーフォーラム
水素社会の到来 核融合への夢 (ニュートンムック Newton別冊)
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ニュートンプレス

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2015-08-10(Mon)
 
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